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おすすめの税理士オンライン講座
3選の詳細

ネットスクール

ネットスクールで仕事と両立しながら
合格を目指せる理由

オンライン講座は、動画を視聴しながら自習する形式が一般的ですが、ネットスクールではオンデマンド配信に加えて、週1回・平日19:30〜22:00に講師によるライブ講義を実施しています。

生配信で講師の授業を聞きながら学習を進められるため、チャットでその場で質問し、疑問をすぐに解決することが可能。限られた時間の中でも効率よく学べる仕組みなので、忙しい方でも学習を続けやすい環境です。

講師に直接相談できる個別コンサルティングを提供しており、勉強の進め方や試験に向けた具体的なアドバイスを受けることが可能です。

忙しくて思うように勉強が進まないときでも、講師と一緒に学習プランを見直せるため、一人で抱え込むことはありません。疑問や不安をその都度解消でき、安心して学びを続けられます。

ネットスクール受講者の声

仕事と両立しながら無理なく合格できました

• 第71回（2021年度）簿記論・財務諸表論 合格

私自身仕事と両立しながらの受験ということで、始めた当初は非常に不安が大きかったのですが、実際に試験勉強を進めていくと先生の授業がポイントが絞られておりわかりやすく、終わってみれば仕事と両立しながらでも特に無理なく学習を進められました。

合格できたのは先生の授業を受けていたことが大きかったと思いますし、本当に感謝しております。ありがとうございました。

相性の良い講義スタイルで、同時合格が叶った

• 第70回（2020年度）簿記論・財務諸表論 合格

簿記1級合格後、1月から簿記論・財務諸表論の勉強を開始し8月の試験で運よく同時に一発合格することが出来ました。仕事も両立しながら時間の制約がある中で同時合格することが出来たのは、ネットスクールの講義スタイルや講師の方々との相性が自分にとって合っていたことが大きな要因と思います。（他のスクールを受講していないので、比較はできませんが）。

参考書や問題集についても非常に見やすいレイアウトになっており、受験生が取り組みやすいものだと思いました。

ネットスクールの受講費用（教材費込）

標準コース・新規の場合、テキスト教材費込みの費用目安です。複数の講座を受講する場合には、割引が適用されます。

ネットスクールの会社情報

資格の学校TAC

資格の学校TACで
3年間での短期合格を目指せる理由

TACでは、2〜3回の受験で5科目合格を目指す方に向けた「本科生パック」を用意。税理士試験の出題傾向や出題ボリュームを分析し、科目ごとに「合格に必要な要素」を抽出した、無駄のない学習戦略で効率的に学べます。

講義と問題演習を連携させて実力を高めていく構成に加え、直前期には試験委員対策や税制改正にも対応。試験本番に向けた対策も含んでおり、短期合格を目指す方に向けた、実践的なカリキュラムを提供しています。

試験に向けた定期的な答練と丁寧な答案作成指導により、自分では気づきにくい見落としや理解の甘さを客観的に確認できます。

さらに、答案を期限内に提出することで、自然と学習のペースが整い、スケジュールを意識した効率的な学習プランを立てることが可能です。

資格の学校TAC受講者の声

教材、カリキュラムを信じて学習した

• 2024年度・事業税 合格

最後の科目として事業税を選択しました。本番のミスがほとんど許されないためプレッシャーはありましたが、教材を時間の許す限り反復することで計算では納税額を一致させることができました。

5科目全てTACで学習した感想としては、教材、カリキュラムを信じて学習すれば十分合格圏内に届くと思います。（後略）

講義の理解度をすぐに確認できた

• 簿記・財表・法人・相続・消費 合格

毎回、講義では「ミニテスト（前回講義の確認テスト）」が行われるため、前回の講義で覚えたことがきちんと定着しているかをすぐに確認することができました。

また、基礎期は月1のペースで実力テストも実施されるため、それを目標に勉強を進めることができました。（後略）

資格の学校TACの受講費用（教材費込）

標準的なコース・新規の場合、テキスト教材費込みの費用目安です。初めて資格の学校TACのオンライン講座を受験する場合は、受講費用のほかに入会金10,000円（税込）があります。

資格の学校TACの会社情報

LEC東京リーガルマインド

LEC東京リーガルマインドが
科目免除を利用して
合格を目指せる理由

組み合わせて学ぶことで、税法2科目の免除と講座割引を同時に活用できるのが特徴です。科目免除制度を併用することで、短期間での官報合格を目指せる学習プランを組むことが可能になります。

LEC会計大学院の在学中および修了後2年間は、税理士講座の受講料が最大50％免除（※LEC会計大学院による審査あり）となる特典もあります。効率よく学び、試験の負担を減らしたい方にとって、有効な選択肢といえるでしょう。

LECでは、すべての科目を受験で取得するのが難しい方に向けて、LEC会計大学院との併用による合格プランも提案しています。

たとえば、1年目に「簿記論」と「財務諸表論」を受験し、2年目から大学院で研究を進めながら「消費税法」の学習を並行。3年目に論文を仕上げ、税法2科目の免除申請を行うといった流れも可能。LEC会計大学院の授業は夜間や土日に行われており、社会人でも無理なく通える設計です。

LEC東京リーガルマインド受講者の声

質問に対する回答が迅速でとても助かった

• 2024年度・簿記論・財務諸表論 合格

簿財横断は範囲が被っている所がうまくまとめられており、自分のように時間がない方でも効率良く復習ができるコースだと思います。

計算の内容にも理論出題としてはこのような感じに出ますといった記載もあり、計算の内容と理論の内容をその場でリンクさせられる点も良かったと思います。（後略）

疑問点を手軽に質問できるサービスがよかった

• 2024年度・簿記論・財務諸表論 合格

（前略）「ここは絶対に覚える！ここは余力があれば！ここはやらなくていい！」と的確に指示をしてくださるので、限られた時間の中で効率的に勉強ができました。

また、分からないところは「教えてチューター」で手軽に質問ができる点がとても良かったです。質問に対する回答も、時には資料を添付してくださり、とても分かりやすかったです。

LEC東京リーガルマインドの
受講費用（教材費込）

標準的なコース・新規の場合、テキスト教材費込みの費用目安です。

LEC東京リーガルマインドの会社情報

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税理士試験で取るべき科目は？

税理士試験で取るべき科目を
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税理士試験の受験資格

令和5年度（第73回）の税理士試験から、受験資格の要件が大幅に緩和されました。最大のポイントは、会計学に属する科目（簿記論・財務諸表論）については、受験資格の制限がなくなり、誰でも受験できるようになったことです。学歴・職歴・年齢を問わず、まず会計2科目から挑戦できる環境が整っています。

一方、税法科目（8科目）については、引き続き受験資格が必要です。学識・資格・職歴のいずれかの要件を満たすことで受験資格を得られます。

税法科目の受験資格一覧

税法科目を受験するには、以下①〜③のうちいずれか1つを満たす必要があります。

①学識による受験資格

区分	要件の概要	主な証明書類
大学・短大・高専卒業	社会科学に属する科目を1科目以上履修して卒業した者	卒業証明書、成績証明書
大学3年次以上在学	社会科学に属する科目を含む62単位以上を取得した者	在学証明書、成績証明書
専修学校（専門課程）修了	在学期間2年以上・修了に必要な総授業時間数1,700時間以上の専修学校を修了し、社会科学に属する科目を1科目以上履修した者	卒業証明書、成績証明書、修了証明書

「社会科学に属する科目」には、法律学・経済学のほか、社会学・政治学・心理学・統計学・ビジネス学・コミュニケーション学なども含まれます。専門科目だけでなく、教養科目・共通科目として履修した場合も対象です。

②資格による受験資格

資格	主な証明書類
日本商工会議所主催の簿記検定1級合格者	合格証書（コピー可）
全国経理教育協会主催の簿記能力検定上級合格者（昭和58年度以降の合格者に限る）	合格証書（コピー可）

③職歴による受験資格

職歴の種類	要件の概要	主な証明書類
法人・個人事業主の経理事務	会計に関する事務（貸借対照表勘定・損益勘定を設けた経理業務）に通算2年以上従事した者	職歴証明書（勤務先の代表者または人事責任者が発行）
金融機関での業務	銀行・信託会社・保険会社等における資金の貸付・有価証券投資に関する事務に通算2年以上従事した者	職歴証明書
税理士等の業務補助	税理士・弁護士・公認会計士等の業務の補助事務に2年以上従事した者	職歴証明書

異なる勤務先の職歴は、通算して2年以上であれば受験資格として認められます。

国税審議会による
受験資格の個別認定

上記の要件を満たさない場合でも、国税審議会に申請し、個別認定を受けることで受験資格が認められる場合があります。主なケースは以下のとおりです。

• 外国の大学を卒業した方：外国の大学で社会科学に属する科目を履修し、日本の大学の卒業者と同等以上と認められた場合
• 商工会・青色申告会等での記帳指導業務に従事した方：記帳指導等の事務や協同組合の貸付業務等に通算2年以上従事した場合

個別認定の申請は、受験申込前に国税審議会（〒100-8978 東京都千代田区霞が関3-1-1 国税庁内国税審議会）へ行う必要があります。

受験資格の確認ステップ

STEP1：
受験したい科目を確認する

簿記論・財務諸表論（会計学）のみを受験する場合は受験資格不要。税法科目を受験したい場合はSTEP2へ進みます。

STEP2：
学識・資格・職歴のいずれかを確認する

上記の一覧表を参考に、自分が該当する受験資格区分を確認します。

STEP3：
証明書類を準備する

該当する区分ごとに必要な証明書類（卒業証明書・成績証明書・合格証書・職歴証明書など）を事前に入手します。証明書類のコピーを提出することが多いため、原本を保管しておきましょう。

STEP4：
受験願書に添付して申込む

受験申込の際、受験願書に証明書類を添付して提出します。なお、令和8年度（第76回）よりオンライン申込に移行します。

受験資格に関するよくある質問

Q.文学部を卒業しましたが、税法科目の受験資格はありますか？

A.大学で社会科学に属する科目を1科目以上履修していれば、文学部卒業でも受験資格があります。専門科目ではなく教養科目・共通科目として履修した場合も対象です。成績証明書を確認し、該当科目があれば卒業証明書とともに申込時に提出してください。

Q.大学を3年次の途中で退学しましたが、受験資格はありますか？

A.大学3年次以上に在学し、社会科学に属する科目を含む62単位以上を修得していれば、退学した場合でも受験資格があります。

Q.会社で経理事務をしていますが、税法科目の受験資格はありますか？

A.貸借対照表勘定・損益勘定を設けた経理業務に通算2年以上従事していれば、職歴による受験資格があります。勤務先の代表者または人事責任者に「職歴証明書」を発行してもらい、受験願書に添付してください。なお、簿記知識がなくても可能な単純なデータ入力のみでは対象外となります。

Q.日商簿記1級を持っていますが、受験資格はありますか？

A.日本商工会議所主催の簿記検定1級合格者は、資格による受験資格があります。合格証書のコピーを申込時に提出してください。

Q.受験資格に不安がある場合はどうすればよいですか？

A.受験資格に不安がある場合は、受験申込前に国税審議会へ個別認定の申請を行うことができます。申請時には「税理士試験受験資格認定申請書」のほか、学歴・職歴・資格を証明する書類が必要です。

※参照元：国税庁「税理士試験受験資格の概要」 https://www.nta.go.jp/taxes/zeirishi/zeirishishiken/shikaku/shikaku.htm
※参照元：国税庁「受験資格について」 https://www.nta.go.jp/taxes/zeirishi/zeirishishiken/qa/qa03.htm

2026年（令和8年度）の
税理士試験の日程

国税庁より、2026年（令和8年度）の税理士試験のスケジュールが発表されています。

今回より、試験の申し込み、結果通知の確認及び各種申請がオンラインで行えるようになります。これまで、試験の申し込みは郵送で行う必要があったため、今回のオンライン化により、場所や時間を選ばずに申請が可能になります。専用サイトからの申し込みになるため、詳細は「試験実施官報公告」をお待ち下さい。

※参照元：【PDF】国税庁「令和8年度（第 76 回）税理士試験 実施スケジュールについて（予定）」 https://www.nta.go.jp/taxes/zeirishi/zeirishishiken/shikenkekka/75/pdf/0025011-071-16.pdf

【令和7年度】税理士試験結果をチェック！

2025年（令和7年）11月28日、第75回税理士試験の合格発表が行われました。今回の試験では、全体の合格率が21.6％（一部科目合格含む）となり、昨年の実績を上回る結果となりました。

学歴別受験者数・合格者数

年齢別受験者数・合格者数

科目別合格率

※参照元：【PDF】国税庁「令和7年度（第75回）税理士試験結果公表」 https://www.nta.go.jp/taxes/zeirishi/zeirishishiken/shikenkekka/75/pdf/0025011-071-15.pdf

税理士試験の
オンライン講座とは？

税理士オンライン講座の
メリットとは？

オンライン講座は、通学のように決まった時間・場所に縛られることなく、自由なスケジュールで学習できるのが大きな特徴です。動画講義はいつでも視聴できるため、通勤時や休日など、自分の都合に合わせて効率よく学習が進められます。

税理士オンライン講座の選び方

税理士試験のオンライン講座を選ぶときは、「開講科目」「サポート体制」「受講料」などの基本項目に加えて、自分のペースや学習スタイルに合っているかを意識することが大切です。そのほか、選ぶ際に押さえておきたいポイントを具体的に紹介しています。

税理士オンライン講座の
費用相場はいくら？

各講座によって学習期間やサービス内容が異なるため、講座の価格帯や科目別の費用相場を比較しながら、自分に合った講座を選ぶためのポイントを理解しておくのが重要です。講座費用を安く抑える方法も紹介しているので、受講の前に知っておきましょう。

税理士オンライン講座と
予備校の違いとは

オンライン講座の特徴は、学習費用を抑えやすいことと自分のペースで勉強しやすいことです。予備校は、税理士試験の合格を目指す仲間と一緒に勉強できるため、モチベーションを維持しやすい傾向があります。それぞれの特徴を踏まえて、勉強方法を選択することが大切です。

税理士試験の
オンライン講座の受講期間

税理士オンライン講座の受講期間はコースによって異なり、目標とする受験年度や受講科目、計画した学習時間、現在の学習状況などが影響します。受講期間の目安は1科目なら1年以内、複数科目（2〜5科目）では学習範囲が広がるため1.5〜3年程度となります。科目数が増えるほど、より長期の学習計画が必要です。これらの条件を踏まえて、適切な受講期間を検討してください。

税理士試験の
オンライン講座の無料体験

税理士試験オンライン講座の無料体験を利用すると、講義の進め方や学習に利用できる機能などを確認できます。オンライン講座と自分の学習スタイルの相性を見極める良い機会です。ただし、利用期間に制限が設けられている場合があるため、契約条件の確認が欠かせません。

税理士オンライン講座のフォロー体制とは？

税理士試験は長期間の学習が必要なため、働きながら一人でスケジュールを管理するのは難しい面があります。
オンライン講座の中には、質問対応や定期的な面談といったフォロー体制が充実しているものもあり、こうしたサポートを上手に活用することで学習の不安を軽減しやすくなります。ご自身の環境に合わせて無理なく続けられる学習環境を選ぶことが大切です。

税理士オンライン講座の合格率は？

税理士試験の各科目の合格率は10〜15％前後と低く、自分が本当に合格できるか不安に感じる方もいるのではないでしょうか。
本記事では、一般的な試験の合格率とオンライン講座受講生の合格率を比較。難関試験の突破に向けて、オンライン講座での学習をおすすめする理由を具体的に確認していきましょう。

税理士オンライン講座の
講義内容は？

オンライン講座を検討するうえで、講義形式が自分に合うかどうか不安な方もいるのではないでしょうか。
本記事では、オンライン講座の講義内容や、多様な講義スタイルを紹介。自分のペースで進める録画配信や臨場感のあるライブ配信、スキマ時間を活用できるショート動画など、きっとあなたの不安を解消する情報が見つかるはずです。

税理士のオンライン講座の
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税理士試験の勉強法で
お悩みの方へ

働きながらの学習に
お悩みの方へ

忙しい社会人にとって、まとまった学習時間の確保は大きな壁です。その場合、通勤などの「スキマ時間」の活用や、サポート環境を取り入れることで両立を目指しやすくなります。働きながら無理なく合格を目指すための、具体的な時間術や勉強法のコツをご紹介します。

独学に限界や不安を感じる方へ

独学は自分のペースで学べる魅力がある一方、頻繁な税制改正への対応や弱点の把握に限界を感じるケースもあります。「一人で進めるのが不安」という方へ向けて、独学の良さを活かしつつ、孤独や情報収集の壁を乗り越えるおすすめの選択肢を解説しています。

途中で挫折しそうで
お悩みの方へ

長期戦の税理士試験において、気合や根性だけでモチベーションを保つのは困難です。勉強が続かないのは意志の弱さではなく、続ける「仕組み」が整っていないことが一因と考えられます。挫折を防ぎ、今日から無理なく学習を習慣化するための具体的なステップをご紹介します。

税理士試験の勉強法でお悩みの方へを詳しく見る

税理士試験の直前対策

「去年は直前期の詰めが甘かった」「模試の結果が振るわなかった」
そんな悔しさを持って再挑戦する方にとって、直前期の過ごし方は前回とは変える必要があります。経験者だからこそ陥りやすい落とし穴と、本番に向けた精度の上げ方を整理しました。

リベンジ組が
直前期に意識すべきこと

受験経験がある分、「なんとなくわかっている」という感覚が油断につながることがあります。前回の失敗パターンを正直に振り返り、同じ轍を踏まないための対策を意識的に組み込むことが重要です。

• 前回の敗因を言語化する：時間切れ・理論の抜け・計算ミスなど、敗因を具体的に特定しましょう。「なんとなく力が足りなかった」で済ませると、同じ結果を繰り返すリスクがあります。
• 得意科目の過信に注意する：経験者ほど「この科目は大丈夫」という思い込みで復習が手薄になりがちです。模試の結果で得点が安定しているか客観的に確認しましょう。
• 昨年と同じペースで進めない：昨年うまくいかなかったスケジュールをそのまま繰り返しても結果は変わりません。直前期の使い方を意識的に変えることが、合格へのターニングポイントになります。

直前期（6〜8月）の
スケジュール目安

来年度の受験に向けた
勉強計画の立て方

税理士試験は毎年8月に実施され、1科目の合格に必要な学習時間は科目によって200〜800時間以上とも言われています。「いつから・何を・どれくらい」やるかを逆算して組み立てることが、来年合格への近道です。これから学習をスタートする方も、再挑戦する方も、まず年間の全体像を把握することから始めましょう。

試験日から逆算した
年間スケジュールの基本

税理士試験の本番は8月上旬、合格発表は11月下旬です。合格発表後を起点に動き始めるとおよそ9か月、前年の試験後すぐに動き始めればおよそ12か月の準備期間を確保できます。この期間を4つのフェーズに分けて考えるのが基本です。

初学者・経験者それぞれの
年間スケジュールの違い

同じ8月の試験を目指す場合でも、初学者とリベンジ組では準備期の使い方が異なります。自分の状況に合ったスタートの仕方を確認しておきましょう。

科目別の学習ボリュームと
受験科目数の目安

年間スケジュールを組むには、受験科目に必要な学習時間の見当をつけることが欠かせません。「確保できる時間」と「必要な時間」のバランスを確認した上で、1年に受験する科目数を決めましょう。

科目別の学習時間の目安

1日の確保時間別・推奨受験科目数

※上記はあくまで目安です。学習効率や既存知識によって必要時間は個人差があります。

計画を「続けるため」に
意識したいこと

年間計画は立てること自体より、崩れたときにどう立て直すかが重要です。以下の3点を意識することで、長期間の学習を継続しやすくなります。

• 週単位で進捗を確認する習慣をつける：1週間ごとに「講義を何コマ進めたか」「問題集を何ページ解いたか」を確認します。月単位で管理すると遅れに気づくのが遅くなりがちです。
• 遅れが出たときのリカバリールールを決めておく：「1週間遅れたら翌週に半分だけ取り返す」など、無理のない回復ルールをあらかじめ決めておくと、遅れを引きずらずに済みます。
• 直前期を「余裕を持って迎える」ことを目標にする：直前期（6月以降）はアウトプット中心の仕上げに使う期間です。それまでにインプットを完了させるという逆算を、計画の軸に据えましょう。